英語ページがあればAIは詳しく調べるのか？ - 111社のホームページを開いて確認しました

この記事は2026年8月17日にIntrix Labが韓国語で公開した記事の翻訳です。

差はありませんでした。AIが検索語を自ら書き換える際、その14.7%が英語のみであることを確認し、それなら英語ページを持つ企業をAIはより詳しく調べるのかと問いました。答えはノーでした。AIがsite:演算子で指定して調べた54社のうち、英語版を持つ企業は10社（19%）、調べなかった57社では11社（19%）でした（2026-08-17実測、企業ホームページ111サイトを調査）。この記事は、もっともらしく見えた施策を、私たちがどのように候補から外したかの記録です。

なぜこの問いが生まれたのか

出発点は、別の実験の副産物でした。AIに質問すると、その文をそのまま検索欄に入れるわけではありません。独自の方法で検索語を書き換えます。私たちの調査では、AIが生成した検索語1,289件を確認しました。

目を引いたのは言語構成でした。韓国語と英語が混ざった検索語が80.1%、韓国語のみが5.2%に対し、英語のみが14.7%でした。韓国企業を探す韓国語の質問から始まったのに、7件に1件は英語だけで検索されていたということです。

ここで自然に一つの施策が浮かびます。「英語ページを作れば、その英語検索語で見つかるのではないか」。実務でよく聞く話で、私たちももっともらしいと考えました。ただし、もっともらしいことと事実であることは別なので、測定することにしました。

その英語検索語は、実際にどのようなウェブサイトを表示するのでしょうか？

まず検索語の側を確認しました。英語のみの検索語35件が、実際にどのようなウェブサイトを表示するのかを調べました。

結果は309件で、そのうち.krドメインは27件、割合は8.7%でした。重複を除いたドメイン数では7サイトです。残りは国外のサイトでした。英語検索語が実際に表示するウェブサイトは、おおむね韓国外にありました。

この段階で、施策の前提がすでに揺らぎます。英語ページを作るということは、その検索結果に入ろうとすることですが、その結果画面は韓国内の企業同士が競う場ではありませんでした。

英語ページがある企業とない企業で差は出るのでしょうか？

前提だけでは不十分なので、結果の側も測定しました。この実験で用いた結果変数は、AIがその企業を詳しく調べたかです。

説明が必要です。AIは二段階で動きます。一般検索で候補を確認した後、関心を持ったサイトは、そのドメインだけを指定して再検索します。人に例えると、名前を聞いた後、その会社のホームページを直接開く行動に当たります。

AIが読んだ企業ドメインを二つの集団に分けました。このように指定して調べられた54社と、そうでなかった上位60社です。そして、各ホームページに英語版があるか確認しました。応答があった111社を最終集計の対象としました。

数値は次のとおりです。

	AIが詳しく調べた企業	詳しく調べなかった企業
英語版あり	10/54 (19%)	11/57 (19%)
ホームページの英語比率の中央値	6%	6%

保有率は同じです。ホームページ本文に英語が占める割合の中央値も、両方とも6%で同じです。二つの集団を分ける別の軸はあるはずですが、英語ページはその軸ではありませんでした。

この結果はどこまで信頼できるのでしょうか？

ここがこの記事で最も重要な節です。私たちが言えるのは、「この標本では、英語ページの保有がAIによる調査の有無を分けなかった」というところまでです。「英語ページは役に立たない」という意味ではありません。この二つはまったく異なります。

限界をそのまま記します。第一に、標本は111社で、2026-08-17という単一時点での1回の測定です。繰り返していないため、その日の偶然が混ざっている可能性があります。

第二に、これらのドメインは、GEO・AI検索最適化業種に関する40クエリから得たものです。業種は一つです。輸出比率の高い業種や、実際に海外顧客がいる業種では、異なる結果になる可能性が十分にあります。

第三に、英語版の有無は企業のホームページだけで確認しました。別の英語用ドメインを運営している企業は、捉えられていない可能性があります。このような誤分類は、両集団とも保有率を下げる方向に作用すると考えていますが、一方に偏っている可能性を排除できる根拠はありません。

第四に、無作為割り付け実験ではなく、観察です。英語版を持つ企業と持たない企業は、規模や事業年数も異なる可能性があり、その違いが結果に混ざっています。

また、この実験も、ほかのどの施策も、特定の回答での引用や検索順位を保証しません。私たちが提示できるのは、測定した範囲内の観察値です。

では、何が残ったのか

施策が一つ、候補から外れました。新発見ではなく削除ですが、私たちはこれも成果と考えます。予算と時間が限られている中で、「行ってもよいが根拠のないこと」と「根拠のあること」を混ぜて提案すると、前者が後者の予算と時間を奪うためです。

残った問いは変わりません。では、何がAIの調査対象を分けるのか。私たちはまだ答えを確定しておらず、次の実験で別の候補を同じ方法で一つずつ取り上げ、測定しています。答えが出れば、ここにそのまま掲載します。有意な結果が出なくても同じです。

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よくある質問（FAQ）

Q. 書き換えられた検索語とは何ですか？
AIはユーザーが書いた文をそのまま検索せず、独自の方法で検索語を作り直します。実際に検索に使われるのは、ユーザーの質問ではなく、この検索語です。

Q. では、英語ページを作る必要はないという意味ですか？
そういう意味ではありません。英語を使う人が実際の顧客であったり、海外からの問い合わせを受ける事業であったりするなら、英語ページはそれ自体で必要です。この測定が支持しないのは、AIに発見されるための手段として英語ページを作るという一つの論理です。目的が違えば判断も変わります。

Q. 自社の業種でも同じ結果になるのでしょうか？
確認するまでは分かりません。この標本は一つの業種、111社、1日分です。業種によってAIが調査対象を選ぶ方法が異なる可能性があるため、別途測定する必要があります。